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男性の悩み2019/04/09
以前より利益が出ない、このままではいずれ倒産するかも知れない。そんな悩みを抱えている企業は多数あります。
二者間である夫婦だったとしてもすぐに別れる時代ですから、人間が多数集まる企業では意見が分かれるのは当然でしょう。実際に企業が20年存続する確率は0.4%といわれています。
利益が出ない、または赤字に転じると外部の専門家を入れて、今後どのようにすべきかを尋ね助言を求めようとします。会社を立て直すためにです。
企業の内部調査をする際は、まず会社の過去と現在の状況をデータで見る、従業員、経費、取引先、原価や利益などさまざま見ます。
すると無駄な経費があり、会社を圧迫しいる点に気がつきます。よくある話しで無駄な固定費があり、月々の支払い額は小さいと認識している経営者が多くいますが、費用対効果がなく年間で考えたとき大きな出費になることが多いものです。そこを削り、そのお金を違う道に使うこともできます。
ここは削るべき点ですよとお伝えすると決まってそこは削れないよと言う経営者。では、数年後に倒産してもよろしいでしょうか？とお伝えしても聞く耳を持ってくれない。
今まで行ってきた過去に問題点があったからこそ現在利益が出なくなってきているのだから、改善しようと当然の話をしているのに、新たに改善するのが面倒だと思っている、またはそれを行なっても利益は上がらないと思う気持ちも理解はできます。
しかし、アドバイスを聞く気がないのなら何故外部から人を入れたのか‥
仮に無駄な宣伝費があるのなら、それを辞め、新たな宣伝費に回すべきです。
無駄な経費を削減し、新たな利益を生む仕組みに専念しないといけません。
第三者を入れてもその会社が動かなければ何も解決しませんし、コンサルタントや調査費用だけ無駄にしてしまい会社を更に圧迫します。
弱気になった企業は、宣伝することを辞める傾向が強かったり、攻めようとしなかったりするのですが、未来に投資するためにはそこを削ってはいけません。むしろ新たな宣伝費をかけるべきです。
あくまで削るのは、今まで続けてきたことで費用対効果がなかったものについてだけです。
浮気調査も攻めの姿勢がなくては、解決しないのと同様です。
浮気調査や夫婦の話をした理由は、企業も人で成り立っています。その部分においては企業であっても同様で、人の絆が最も大切だからです。
以前あったお話しで、とある営業の会社でノルマを達成できなかったら減給する制度を設け、社員のモチベーションが下がり社員が辞め、会社が倒産した例がありました。社員のお尻に火を点ければ売り上げが上昇すると考えたのでしょうが、逆効果になってしまったのです。従業員側の気持ちを無視した内容だったからです。
ノルマを達成した場合は、以前よりもインセンティブが付く内容ではあったものの、ノルマは非常に厳しいものでした。ですから、従業員が辞めたわけです。
昔の話ですが、今このような会社があればブラック企業ですし、給料形態を急に変えるのは違法ですが‥
様々な人間関係が入り混じりできているのが企業です。もし、会社で解決できないことがあった場合は、仙台けやき探偵事務所に企業内調査をご依頼ください。
パワハラ、セクハラ、利益を上げたい、社員の不正、どんな些細な悩みも早期解決することで最小限の損失で済みますが、後になってからでは大きな損失を生むことを当社では知っています。
身を切る改革は誰だって嫌です。リストラを行う担当者になんてなりたくないです。リストラ対象者にだって家族や生活はあります。リストラでマンパワーを失うことで生産性が低下し起業の縮小化を進む未来より、削れるところを削ることに着目し、即座に行動すべきです。
削れない理由を数字で理論的に説明される経営者はいません。通例で行っていたことだからという理由だけです。一般家庭であっても格安SIM携帯に乗り換える、家庭用アンペア数を落とすなどの固定費の見直しはよくある話しですが、夫の小遣いを減らすと夫婦仲がわるくなるように、従業員の給料を減らすことやサービス残業を増やしては逆効果です。
働き手の環境は変えずにより良い会社にしていくことが必要です。利益が見込めないなくなってきたら、給料を上げて乗り切ったという逆に強気の発想な経営者も存在します。上手くいかないときは、学ぶ時ですからもがき苦しみ親権に取り組めば答えは必ずあるものです。考えを柔らかく。
